一昨年、昨年と開催しました「産業技術支援フェア in KANSAI」は、ご好評をいただいており本年度も開催します。本年度も、産総研、大阪技術研、および関西圏の公設試が一堂に会し、研究業務を含む技術支援について各機関のトピックスおよび重要な技術について紹介します。本年度は、初めての試みとして、実地およびWeb開催によるハイブリッド形態で開催します。
環境、エネルギー、およびくらしに関わるモノづくりにおいて、技術支援の視点から、SDGs［Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）］に示される様々な社会課題の解決に展開できる技術について、皆様と共に考える場といたします。現時点では、新型コロナウイルスの影響で様々な活動について制限せざるを得ませんが、このような時にこそ、「モノづくり」技術の真価を発揮し、関西から、企業、産総研、および公設試から構成されるネットワークを通じて、「モノづくり」技術を大きく発展させ、是非ともこの苦難を乗り切り、大阪・関西万博が目指す未来社会の実現に大きく貢献したいと考えます。
開 催 日：令和3年11月19日(金) ※講演会はＷＥＢにて同時中継あり
時 間：①②入れ替え制（参加費：無料）
①10:00～11:50(休憩)13:00～15:05 (受付開始 9:45～)
②13:00～17:05 (受付開始12:30～)
会 場：ブリーゼプラザ(大阪市北区梅田2-4-9 ブリーゼタワー7・8階)
定 員：先着各部50名（事前申込必要） 参加費無料
WEB講演会視聴：③13:00～15:05(質問はできません)
※後日ＵＲＬをお送りします。
| 講演会一覧 | |
|---|---|
| １． | 開会の挨拶 産業技術総合研究所 関西センター 所長 辰巳 国昭 |
| ２． | 新型コロナウイルスに対するワクチンの最新情報とポストコロナ時代の2025大阪・関西万博の意義 大阪大学大学院医学系研究科 森下 竜一 氏 |
| ３． | 感染症の即日診断を可能とする次世代核酸検査機器の開発 産総研・阪大先端 PhotoBIO-OIL 永井 秀典 氏 |
| ４． | CooLな技術でイノベーションを起こし“いのち”へコミット フクシマガリレイ株式会社 福島 豪 氏 |
| ５． | サワラで煮干しを作っちゃいました 鳥取県産業技術センター 食品開発研究所 加藤 愛 氏 |
| ６． | 閉会の挨拶 大阪産業技術研究所 理事長 小林 哲彦 |
※プログラム内容は都合により変更になる場合があります。
展示期間：令和３年11月12日（金）～ 12月17日（金）
（リアル開催に申し込まれた方全員にURLを送ります）
国立研究開発法人 産業技術総合研究所、地方独立行政法人 大阪産業技術研究所、福井県工業技術センター、
滋賀県工業技術総合センター、滋賀県東北部工業技術センター、京都府中小企業技術センター、
地方独立行政法人 京都市産業技術研究所、兵庫県立工業技術センター、奈良県産業振興総合センター、和歌山県工業技術センター、
地方独立行政法人 鳥取県産業技術センター、徳島県立工業技術センター
産業技術支援フェア in KANSAI 2021 開催案内 （PDFファイル）
大阪産業創造館ホームページからお願いします。
○お申し込みに関して
大阪産業創造館イベント・セミナー事務局
〒541-0053 大阪市中央区本町１-４-５ 大阪産業創造館13階
TEL：06-6264-9911 FAX：06-6264-9899
E-MAIL：ope★sansokan.jp（★を@に変更してください。）
受付：10:00～17:30（土日祝除く）
○内容に関して
産業技術支援フェア in KANSAI 事務局
E-MAIL：sdgs-kansai-ml★aist.go.jp（★を@に変更してください。）
| 主催 | 国立研究開発法人 産業技術総合研究所、地方独立行政法人 大阪産業技術研究所、大阪産業創造館（公益財団法人 大阪産業局）、関西広域連合、公益社団法人 関西経済連合会、大阪商工会議所、一般社団法人 関西経済同友会 |
| 協力 | 関西・共創の森（METI､INPIT､ AIST､ NITE､ NEDO､ JETRO､ SMRJ､ JST） |
| 後援 | 経済産業省 近畿経済産業局、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 関西支部、国立研究開発法人 科学技術振興機構、 独立行政法人 製品評価技術基盤機構、独立行政法人 中小企業基盤整備機構 近畿本部、公益財団法人 新産業創造研究機構、 独立行政法人 工業所有権情報・研修館 近畿統括本部、独立行政法人 日本貿易振興機構 大阪本部、一般財団法人 日本規格協会、 公益財団法人 関西文化学術研究都市推進機構、一般財団法人 大阪科学技術センター、関西SDGsプラットフォーム、 公益社団法人 ２０２５年日本国際博覧会協会事務局、関西イノベーションイニシアティブ、株式会社りそな銀行、株式会社池田泉州銀行、大阪信用金庫 |
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